今回の記事は二本立て。
一つ目は「サラリーマンの不労所得にかかる税金の基礎知識」
二つ目は「ユニークな副業情報」です。
パパっと読み終えられる長さですので、ぜひご覧ください。
サラリーマンは不労所得が20万円を超えると税金が発生する
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サラリーマンの場合は副業による不労所得が年間20万円を超えると確定申告をしなければなりません。
その確定申告ですが、あくまで副業レベルなのであれば自力で済ませても良いと感じます。
「税金」ということで身構えてしまうかもしれませんが、そこまで難しくありません。
また、率直に言ってそこまで厳密な計算が求められるものでもありません。
しかし、「不労所得だけで生活できる」「サラリーマンとしての稼ぎよりも不労所得のほうが多くなってきた」というのであれば、税理士に代行してもらった方が良いかもしれません。
そのほうが「節税」ができるかもしれませんね。
また、不労所得による収入が増加してきたのであれば、
税務署に開業届を出して、「個人事業主」になると税金が安くなる可能性が高いです。
税金が発生しないレベル?不労所得が発生するサラリーマン向けのプチ副業
ここでは、「あまり話題に挙がらないけれどコスパのいいプチ副業」を2つ紹介します。
不労所得が20万円以下で収まる場合も多いため、税金とは無縁でいられるかもしれません。
1：広告設置（貸し看板）
自宅の土地のある程度の広さのあるスペースに、広告を設置させることで稼ぐ方法です。
不動産仲介企業や広告代理店と連携すれば、自分で広告を持ってくる必要はありませんので、ほとんど労力がかかりません。
2：レンタルスペース
「親からそのまま家を受け継いだけれど持て余している」という人に特におすすめです。
空いている部屋などを、そのまま数時間～半日ほど誰かに貸してしまうのです。
場合によっては、使いやすく部屋を整えたりするのも良いでしょう。
料金としては1回数千円くらいにするのがおすすめです。
どちらも、部屋や土地など、「元々持っているもの（資産）」から所得を生み出せるのがポイントです。
こういった方式であれば、「自分の時間」をほとんど消費することなく不労所得が発生しますよね。
まとめ
正直なところ「20万円から税金が～」という部分については、ご存じの方が多かったのではないでしょうか。
しかし、「プチ副業情報」はある程度レアなものだったのではないかという自信があります！
フルタイムで働いているサラリーマンであっても、業種を選べば副業で不労所得を得ることができるので検討してみてくださいね。
